病気の早期発見による「社会的費用」の削減効果 (社内R&D)

プロジェクト概要

超高齢化社会に伴い、病気に伴う「社会的費用」は益々増加しているが、もし病気を早期発見できた場合に、「社会的費用」がどの程度削減できるのかを試算した。

「社会的費用」の増加
病気にかかると医療費や介護費といった経済的負担が発生するが、特に後遺症が残った場合には、患者本人のみならず介護を行う家族の労働機会が損失し、本来得られたはずの収入も減ってしまう可能性がある。さらに企業においても、患者やその家族のパフォーマンス低下や退職等によって、本来得られたはずの生産性（利益）が低下する事も考えられる。これらの患者・家族・企業にかかる経済的負担は「社会的費用」と呼ばれ、今後高齢化が進む中で益々増加する事が懸念されている。

病気の早期発見による「社会的費用」削減の可能性
「社会的費用」を削減するための施策の一つに、病気を早期に発見し、重症化を防ぐ事が考えられる。例えば脳梗塞は、発症後4.5時間以内に血栓溶解剤を投与する事で予後を大きく改善する事ができるが、発見の遅れなどを理由に、患者全体のわずか5%しか血栓溶解剤を投与されていない現状にある。そのため、病気を早期発見することで、脳梗塞の重症化を予防し、「社会的費用」も大きく削減できる可能性がある。

研究機関と連携した「社会的費用」試算
病気の早期発見の重要性を国や企業に対して訴えるべく、イーソリューションズでは、特に早期発見が重要と考えられた“緊急性の高い”病気である脳卒中(脳梗塞)、心疾患、ヒートショック/溺死、転倒・転落について、早期発見に伴う「社会的費用」の減少額を試算した。また、国の研究機関とも連携し、試算方法の精緻化を図った。その結果、「社会的費用」の削減額は、脳卒中(脳梗塞)では0.69～0.89兆円、心疾患では0.38～1.00兆円、ヒートショック/溺死では0.13～0.48兆円、転倒・転落では0.09～0.17兆円と試算された。